専門店

専門店（せんもんてん、英: specialty store）は、商品の分野を限定し、特定分野の商品を専門的に販売する店。

概要

経済産業省の業態別統計編では、専門店は特定分野の商品の取り扱いが90パーセント以上を占める店、としている^[1]。

幅広い分野の商品を扱う店、例えばスーパーマーケット、ドラッグストア、百貨店などと対比されうる存在である。

種類

業種型専門店と業態型専門店

経済産業省は、精肉店、鮮魚店、書店、履物店、電器店、理髪店、食料品店など主として商店街に立地する業種型専門店（専業店）と、商品として家電、紳士服、カジュアルウェア、メガネ、スポーツ用品、靴、ベビー用品やペット用品などを主として扱い百貨店や郊外SC（ショッピングセンター）にテナントとして入り、売り方によって分類したときに専門性のある小売店である業態型専門店の2種類があるとしている^[要出典]。

なお参考までに、スーパーマーケットはもともと多くの分野を扱う店であり、通常は専門店と考えられていないが、経済産業省商業統計調査では「専門店」ではなく、例外的に「専門スーパー」という特殊な項目も設定されており、衣料品専門スーパー、食料品専門スーパー、住関連専門スーパーと3種に分け、それぞれ専門取り扱い品が70パーセント以上を占める店^[要出典]としている。なお、これはあくまで「専門スーパー」と分類されているだけで、経済産業省商業統計調査でも専門店とは分類されていない。さらに「中心店」の項目まで用意され、衣料品中心店、食料品中心店、住関連中心店と3種に分け、それぞれ専門取り扱い品が50パーセント以上を占める店^[要出典]としており、基準がかなり低く設定されている。これはあくまで「中心店」と分類されており、専門店という用語の使用を控えている。繰り返すが、経済産業省はあくまで専門取り扱い品が90パーセント以上を占める店が専門店としている。

日本標準産業分類では、飲食店（コード76）については食堂・レストランの他に、専門料理店（料亭、中華料理店、ラーメン店、焼肉店、その他専門）、そば屋・うどん屋、寿司店、酒場・ビアホール、バー・キャバレー、その他の飲食店と分類。実際にはラーメン店であればさらに味やラーメンの種類によって細分化され、イタリアン料理であればパスタ専門、フレンチであればガレット店など、料理を絞り込んで出店がなされ、近年多様化が進んでいる。一方でデリバリー専門店は、「持ち帰り・配達飲食サービス業」に分類される。

自作パソコンのパーツの専門店、同人誌の専門店も都市部にある。

専門店と銘打つもののうち、買取専門店は、鑑定士等が在籍し、買い取る各種の品物について査定を行い、買い取るという業務を専門に行う店舗である。類似形式の専門店に質屋やリサイクルショップ・古物商がある。

専門店の例

主な専門店、およびそれが扱う商品やサービス。経産省の業態別統計の分類^[1]を参考にして挙げたもの。網羅的には挙げない。

関連項目

• 専門家
• ニッチ市場
• 買い物難民

外部リンク

• 協同組合連合会日本専門店会連盟
• 一般社団法人日本専門店協会
• 『専門店』 - コトバンク